台湾高速鉄道（台灣高速鐵路、Taiwan High Speed Rail）は、台湾の台北と高雄とを結ぶ高速鉄道。略称は台湾高鉄、高鉄。

三井物産を主幹事会社とする日本企業７社（三井物産、三菱商事、丸紅、住友商事、三菱重工業、東芝、川崎重工業）により設立された台湾新幹線株式会社（TSC）は、総事業費4,464億元（約1兆5,000億円）にのぼる台湾高速鉄道（台湾新幹線）プロジェクトに関し、2000年12月～03年1月までの間に車両や信号などの機電システム及び軌道施設工事全５工区のうち４工区を受注、日本の新幹線を初めて海外に輸出することになった。受注総額は5,370億円。

同プロジェクトの事業権は、台湾企業が中心となって設立された台湾高速鉄路股ｲ分有限公司（台湾高鉄）が獲得しており、台湾高鉄が事業者となって高速鉄道を運営することになる。TSCは、JR東海、JR西日本及び海外鉄道技術協力協会（JARTS）の技術協力を得て、三井物産が日本連合7社の取り纏め役となり、三菱重工が信号・通信等の設備、川崎重工が車両360両、東芝が変電設備や運行管理システム等の製造を担当するなど、連合各企業をまとめながら納入する予定。

台湾新幹線は最高時速300キロで台北―高雄間（345キロ）を最短約１時間半で結ぶもので、05年10月の開業を目指してプロジェクトが推進されている。台湾高速鉄道プロジェクトは世界最大規模のBOT（一定期間運営後の引渡し）方式のプロジェクトとして国際的にも注目されている。